阪神大震災、そして東日本大震災以降、防災・減災そしてBCP（事業継続計画）の必要性が強く認識されています。そのなかで、災害等の発生時早期に対応、対策をとるために通信（連絡機能）の確保の重要性も再認識され、無線機・トランシーバーを配備する動きが広がっています。
被害をできるだけ抑え、対応を可能な限り早く効率よく行うために、電話とは異なる無線機の特長が活用されるポイントになります。
・特に緊急事態発生時の正確な状況の把握
・迅速正確な情報伝達
・漏れのない指示、連絡
・インフラにたよらない自営ならではの通信網
・機動力
